最大9連休明けの月曜日、全国で同じ気持ちが可視化される

2026年1月5日、全国の多くの企業や官公庁で仕事始めを迎えた。最大9連休となった年末年始休暇明けのこの日、SNS上では「起きたくない」「仕事に行きたくない」といった投稿が相次ぎ、Yahoo!リアルタイム検索やX（旧Twitter）でトレンド入りする現象が見られた。

📅 何が起きたのか？

2026年の年末年始は、暦の並びにより最大9連休となる企業が多かった。12月27日（土）から1月4日（日）まで、土日を含めた連続休暇を取得できる配置となっていた。

調査会社MS-Japanが2024年12月に実施した調査によると、調査対象者の52.6%が「9連休」を取得すると回答。さらに11.5%が「10連休以上」と答えており、合わせて64%超が9連休以上の長期休暇を取得する見込みだった。

1月5日早朝から、SNS上では仕事始めに関する投稿が急増した。「起きたくない」「仕事行きたくない」といった率直な心情を吐露する投稿のほか、「出社しただけで偉い」といった自己肯定や相互励ましの投稿も多数見られた。

Yahoo!リアルタイム検索では、「仕事始め」「起きたくない」「仕事行きたくない」といったキーワードが上位にランクイン。多くのユーザーが同様の感情を抱いていることが可視化された形となった。

今回の仕事始めには、心理的ハードルを高める要因が複数重なっていた。

1. 長期休暇による生活リズムの変化 最大9連休という長期休暇により、多くの人が生活リズムを大きく変化させていた。朝起きる時間、食事の時間、就寝時間など、休暇モードから業務モードへの切り替えには相当なエネルギーが必要となる。

2. 月曜日という心理的障壁 仕事始めが週初めの月曜日だったことも、心理的負担を増大させた。週の始まりは元々「週末まで長い」という感覚を伴うため、長期休暇明けと相まって特に重く感じられた。

3. 年初の業務負荷 新年は目標設定、計画立案、年末に残したタスクの処理など、通常以上の業務が待っている。休暇中に溜まったメールの処理だけでも相当な時間を要するケースが多い。

産業心理学や労働衛生の分野では、長期休暇明けの職場復帰における心理的負担について、以下のような指摘がなされている。

急激な環境変化のストレス 休暇中のリラックス状態から業務モードへの急激な切り替えは、ストレスホルモンの分泌を促進し、不安や憂鬱感を引き起こす可能性がある。心身には一定の適応期間が必要とされる。

生産性の一時的低下は当然 休暇明け初日は、多くの従業員が本来のパフォーマンスを発揮できない傾向にある。これは怠惰ではなく、人間の生理的・心理的特性によるものだ。

今回の現象には、いくつかの前向きな側面も存在する。

「自分だけではない」という安心感 SNSを通じて多くの人が同様の感情を抱いていることが可視化されることで、「自分だけが怠けているわけではない」という安心感が得られる。孤独感の軽減は、メンタルヘルスにとって重要な要素だ。

働き方を見直すきっかけ こうした現象が社会的に共有されることで、企業側も柔軟な働き方の導入を検討するきっかけとなる可能性がある。実際に、一部の企業では仕事始めの時短勤務やリモートワークを認める動きも見られる。

「ベア・ミニマム・マンデー（Bare Minimum Mondays）」という概念が、近年注目を集めている。これは月曜日には必要最低限の仕事しかしない働き方を指す。

週の始まりはゆったりと働き、火曜日以降に本格的に活動することで、長い1週間を乗り切ろうという考え方だ。米国を中心に、特に若年層の間で広がりを見せている。

背景にある考え方

ただし、この働き方には賛否両論があり、業種や職種によって適用可能性は異なる。

長期休暇明けの職場復帰をスムーズにするため、一部の企業では以下のような取り組みを導入している。

労働環境の専門家は、「長期休暇と職場復帰のサイクルをいかに健全に管理するかが、今後の働き方改革の重要なテーマになる」と指摘している。

2026年は暦の配置により、複数回の連休が期待できる年となっている。定期的な休息機会がある一方で、休暇明けの職場復帰をいかにスムーズにするかが課題となる。

重要なのは対話と理解

今回のSNS現象は、多くの勤労者が共通の悩みを抱えていることを示した。この共感の輪が、より働きやすい社会につながることを期待したい。

2026年1月5日の仕事始めをめぐるSNS現象は、現代の働き方における重要な課題を浮き彫りにした。

「仕事に行きたくない」という正直な気持ちを否定するのではなく、その背景にある心理的メカニズムを理解し、適切に対処していくこと。それが、持続可能な働き方につながっていくのではないだろうか。