月: 2023年6月

たまには真面目にコラムっぽいこと書いてみようかと思います。　長文になるので、時間のある時に読んでね。

さて、みなさんは「投資」に興味があるでしょうか。ある人も、ない人も、「お金が増えたらいいな」とか「どうしたら増えるかな」とかは考えたことがあるかと思います。
2024年以降、NISA（小額投資非課税制度）制度の拡充が予定されており、非課税投資枠の拡大や非課税期間が無期限となるなどが予定されております。　
そこで一般的に言われる法則から切り込んでみたいと思います。

金融リテラシーを学んだことがある方はいわゆる資産運用した場合における複利効果、すなわち資産を2倍にするための利率や年数を知る方法として「72の法則」を聞いたことがあると思います。
初めて聞くよ～という方も、いらっしゃると思いますので、簡単に説明しますね。
「72の法則」とは今ある資産を一度に投資した場合に使える法則で、「年数」×「年利（%）」＝72　という計算式から、投資資産が2倍になるまでの年数や利率を求める法則です。

例えば、年利1パーセントなら72÷1＝72年、年利2パーセントなら72÷2＝36年といった具合に求めます。
昨日、マレーシア在住の方とお話をしましたが、現地は普通預金利息が約2.8%だそうです。そうすると、普通預金に預けておくだけでも72÷2.8＝25年と少しで倍になる計算ですね。

まあそうはいっても、なかなか計算通りにならないのが、投資の世界。一般的には税金を引かれたりするためそれを加味して利率を見たりなど本気でやると複雑になります（笑）　そこで税金がかからない非課税投資枠ＮＩＳＡの活用、さらに2024年以降の無期限ＮＩＳＡを使った場合この72の法則が使えるのかどうかという疑問にあたります。

前述通り72の法則は、あくまでも一括投資の場合。
ＮＩＳＡのように長期間少額投資と考えた場合、使えない法則です。
これを、慶応義塾大学理工学部教授、枇々木規雄（ひびきのりお）博士が解明した「126の法則」をご紹介したいと思います。

基本的考え方は「72の法則」とまったく同じです。
投資元本が2倍になるまでの計算式が　年数×利率＝126　となるだけです。
一括投資の場合の、72の法則では年利2パーセント運用の場合、36年で資産が倍になりました。
積立投資の場合の、126の法則では126÷2＝63年　かかります。
まあこれだけ見てもわかるように、積立NISAでの運用は、若者が長期間行うことで、その恩恵が。。。と思います。個人的感想。なので、お子様が働き始めたら、それをお勧めしてあげるのも良いかもしれません。

さて、ではある程度年齢を重ねて定年退職して、退職金を元手に65歳から投資を始めた場合、一括投資は老後の資金を失う恐れがあるので、リスクを取りにいかない選択になります。しかし、そのまま持っていても、目減りしていき、健康であればあるほど長生きをして、足りなくなることも考えられます。
人生100年時代という言葉を耳にしますが、健康年齢はまた別問題なわけで、どう転ぶかわからないのもあります。
そうはいっても、何かできることはないのかと考えたときに、知識として126の法則を知っているだけでも、人生観？ゆとり感？が変わるのかと思います。　

例えば、老後の生活基準。現役の時のような生活レベルでは現役並みの収入がなければ維持できません。この現役の時の収入が高ければ高い人ほど、年金とのギャップに唖然となり、生活レベルをなかなか落とすこともできないため、必然的に必要な資金が大きくなります。これが老後2000万円問題の発端だと考えております。　すなわち、年収300万の人の現行生活費が年金に変わったとしても、そんなに生活レベルが変わるわけではありません。　ところが年収数千万クラスとなると、年金生活レベルに落とすのはほぼ皆無です。

ここで、登場するのが126の法則。
まあ退職して、次の日から　ハイ生活レベル見直してね　はかなり　しんどいと思います。
では、こう考えましょう。　少しずつレベルを落としていけるように、126の法則を利用してみましょう。
65歳から85歳までの20年くらいは資産を減らしたくないなと思えば126÷20年で6.3%の運用が必要となります。これは20年で資産が倍になる計算なので、金額にもよりますが、生活費と同額を積み立てていれば20年間は資産が増え続ける計算です。実際問題それは無理なので、
年金＋積立からのリターンと考えたら、いわゆるチョイ足しの部分ですね。　このチョイ足しの部分、126の法則を知っていれば、セカンドキャリアでできるほんの少しのプラスで十分なんです。
よく月8万で年間100万近くといいますが、シルバー人材などのアルバイトでは月8万も稼げないのが現状です。　では半分の4万円としたら、残りの4万は　126の法則でどうにかならないかみたいに考えます。
そこで72の法則、126の法則の次に、50代以降は43の法則という資産を倍にしなくても良い法則が使えたりします。

くどいようですが、投資を勧めるものではありませんが、知っておくのと知らないのでは、違うので、知識として読んでいただければと思います。

そこでまとめたのは次の図になります。
最初っから図を用いて説明すればよかったｗｗｗｗｗ

これをご参考に　積立イメージを持つと、良いと思います。

昨夜、年代の近い４人で、私だけしか知らなかったことを、書きます。

マリオに出てくる、キャラ
ヨッシーの本名。

T.ヨシザウルス、ムンチャクッパス
ティー・よしザウルス・ムンチャクッパス

で、クッパスのところからクッパの親戚にあたること
背中のサドル部分をよく見ると、亀の甲羅になっていること。つまり、恐竜の前が、亀族（笑）≒クッパの親戚

今日は午前中、展示会を見たあと。

暑い中、歩いて、たどり着いたフードコートの海鮮丼屋さん。
ランチのラストオーダー過ぎてて昼休みだからって、断られ。

仕方ないので、もう一つの知ってる店に来て、パスタ食べてたら、隣に勢いの凄いおば様が、やって来て、いきなり『タッチパネルの注文出来ないから、口頭で注文するわ！この店で1番高いビールを出せっ』って、、、

店員さん『クラフトビール含め量が違うだけで、金額同じなのですが、、』

オバサン『なんでもいいから、早く出るやつ！食べ物も！オススメは！なんだ！パスタみたいな女子が食べるようなもんは食いたくないから、それ以外で！』

オイオイ　隣で　オジサンパスタ食べてますwww

そのあとも、あちこちに、苦情の電話かけまくってるw

困った方だ。

消費者物価指数（ＣＰＩ）とはあ、全国の世帯が購入する商品（財・サービス）の価格などを総合した物価の変動を時系列的に測定したもので、総務省統計局が毎月公表しています。　統計局の家計調査の結果から、家計に占める割合の大きい582品目の価格を支出額の割合を加味して指数を作成します。582品目という半端だなあといつも思う（笑）　指数を作成する品目の価格は、「小売物価統計調査」の小売価格が用いられます。　

支出の中でも、所得税や住民税などの直接税、社会保険料などの非消費支出は指数に含まれません。しかし消費税などの間接税は、商品価格と一体となって含まれています。　また土地や住宅購入のための支払いも直接指数には含まれませんが、自宅から家賃相当額のサービスを購入しているとみなして、特定世帯の住宅費用（餅屋の帰属家賃）が算入されます。

消費者物価指数が、すべての品目から作成された「総合指数」と天候などによる変動が大きい生鮮食料品を除いた「コア指数」（コアCPI)、生鮮食料品・エネルギー価格を除いた「コアコア指数」（コアコアCPI)の３つが公表されています。

2020年基準 消費者物価指数 全国 2023年(令和5年)5月分 (stat.go.jp)

　上記公表資料から抜粋

図1から　2020年以降の総合指数の動きを見てもわかるように2021年まで横ばいだったものが2021年以降上昇が続いています。

昨日（5月23日）公表された2023年5月の消費者物価指数の概況は、2020年を100として総合指数が105.1（前年同月比3.2%上昇、前月比▲0.3%減少）コア指数が104.8（前年比3.2%上昇）となっています。（表１）参照

2022年5月以降、前年比2％を超える物価上昇が続いており、2022年12月と2023年1月には4%台の上昇となりました。調べてみたところ、41年ぶりの出来事。　値上げラッシュのニュースを耳にはするけれど、実際の統計にも表れているのが見えます。

次に表3を見てみよう。

これは、食料、光熱・水道などの10の費目別に指数や影響度合いを示す寄与度を集計したものです。数字の大きい費目はCPIを動かした原因になっていることを表しています。

この中で、目立つのが、食料（8.6%）でその内訳が、調理食品が9.4%、外食が6.4%、菓子類が11.3%、肉類8.6%、乳卵類17.5%などとなっていました。　表を見てアレ？と思ったところありますか。そう光熱費がマイナス指数なんですね。　これは政府による負担軽減策による効果が原因です。　

電気代は顕著にグラフに表れていますね。

総務省では、「消費者物価地域差指数」も公表しています。消費者物価地域差指数－小売物価統計調査（構造編）2021年（令和３年）結果－ (stat.go.jp)

これによると、物価水準が最も高いのが東京都、2位が神奈川県、最も低いのが宮崎県。　費目別にみると、やはり東京都、神奈川県は住居費が高いのが最大の原因ですね。

また住居費のほかに、教養娯楽、教育費が首都圏や近畿圏で高い傾向にあることも地域差として興味深い。

物価上昇の波は今後もしばらく続くと思われ、品目ごとにその値上がりのタイミングが異なったり、地域差もあることから、自身の住んでいる地域の状況をキャッチしておくことは大切なことです。

「笑顔の人」ほど　実は我慢している

「優しい人」ほど　実は辛い思いをしている

「まじめな人」ほど　実は裏切られている

「頑張る人」ほど　実は不安を抱えている

「心配する人」ほど　実は陰で無理をしている

「一生懸命な人ほど」　実は悔しい思いをしている

「泣く人」ほど　実は強くなれる

　

扶養控除復活や児童手当の拡充など　様々言われておりますが、財源は当然銭金。さてここで　問題。　夫婦共働きで、同じ子育て世代でも世帯所得が一番高くなる収入の部分がどこだか度存知ですか。　まあ　細かい計算は抜きとして単純に計算すると意外なことが分かります。

世帯年収が1000万円の場合

今回の改正で児童手当をもらっても、手取りマイナスになる世帯が一定数いる。

でも官僚さんたちはその部類に入らない人が多い。ましてや手取りが増える世帯だらけだ。

うまくできてますね。

一部報道では　年収900万円を超えた場合は手取りが減るそうですが、組合わせ次第で逆転現象が完璧に起こります。

おはっはっはっ！
朝から笑顔で楽しくいきましょう！

今日の名言はこのお方。

『わしは バカボンのパパなのだ
この世は むずかしいのだ
わしの思うようにはならないのだ

でも わしは大丈夫なのだ
わしはいつでもわしなので 大丈夫なのだ

これでいいのだと言っているから 大丈夫なのだ

あなたも あなたで それでいいのだ

それでいいのだ

それでいいのだ

わしはリタイヤしたのだ

全ての心配から リタイヤしたのだ

だからわしは 疲れないのだ

どうだ これでいいのだ
これでいいのだ
やっぱりこれでいいのだ 』

「バカボン」という言葉はサンスクリット語で「悟りを開いた人」「知恵物」という意味だそうです。
漫画の中で、どんな不条理な事や、理不尽な結果となっても常に「これでいいのだ！」の一言で笑い飛ばしてしまうパパは、やはり「哲人」なのかもしれません。

他にもパパのフレーズで良く出てきたのは

「反対の賛成なのだ」

今日一日はバカボンのパパ思考で1日を楽しんでててはいかがですか？
それでいいのだ。

皆様にとって良い1日となりますように！

忙しいときは、盛り上がってきたと思うこと

ピンチのときは、面白くなってきたと思うこと

失敗したときは、伸びしろしか無いと思うこと

バカにされた時は、やった！主役になれた！と思うこと

朝起きられないときは、寝る子は育つと思うこと

体重が増えたときは、成長期に入りましたと思うこと

上下関係なく親切

自分の軸を持っている

失敗を人になすりつけない

人の話を否定から入らない

何かで1番になった経験がある

自分は常に未熟だと捉えている

言っていることとやっていることが同じ

利益ではなく人間性で人を判断する